「2016年に安倍バブル崩壊」女性識者が警告する最悪シナリオ

　アベノミクス効果で景気回復に明るい兆しが見えてきたことで、巷では「80年代に起きたようなバブルが再来するのでは？」との待望論まで出るようになった。

　ところが、「実体経済を伴わない景気拡大は、いずれ手痛いシッペ返しを食らうことになる」と警告するのは、近著に『バブルの死角　日本人が損するカラクリ』がある大阪経済大学客員教授の岩本沙弓氏だ。消費税増税となれば2016年に日本経済は腰折れすると予測する岩本氏に、最悪のシナリオを聞いた。

　＊　＊　＊
――アベノミクス効果による景気回復期待はより高まっている。岩本さんは日本を含めて世界中が未曾有のバブル期に突入すると予測している。

岩本：リーマン・ショック以降、アメリカや日本を筆頭に、先進諸国は金融緩和を続けてこれでもかというほどの余剰資金を市中にバラ撒いています。過去数十年にわたって、バブルが崩壊するたびに過剰な資金が市場に放出されてきました。前回のバブルのツケを次のバブルで回収するようなこうした方策が正しいのか、果たして永遠に続けられるものなのか、私は非常に疑問と考えています。

　今回も過剰に出回るペーパーマネーによって過去のパターンを踏襲すれば、3年程度は景気が支えられるかと思いますが、実体経済の本質的な増強がなければ、ただのバブルで終わってしまいます。

　特に日本の場合はアメリカ経済に引きずられますので、アメリカの景気が良くなればもれなく日本も良くなります。各経済指標をみると、アメリカは昨年12月をボトムに、現在ピークに向かって景気が上向きの状況なので、タイムラグを考え合わせても日本は好況期を迎えるでしょう。米国自体がバブル化する可能性もあります。

――しかし、そのバブルも3年で崩壊すると？

岩本：実体経済の成長を伴った素晴らしい景気回復であれば、海外のバブルが崩壊しても日本の痛手は少ないのですが、金融部門だけ、あるいは一部の資産価格だけが高騰するような状況となれば、史上最大の資金量によってもたらされたバブルゆえに、暴落も史上最大になるのではないかと危惧しています。

　仮に来年4月の消費税増税が見送りになったとすれば、次の引き上げ予定は2015年10月。そこで一気に10％に引き上げられれば、翌年から日本経済は相当な痛手を被るのではないかと懸念しています。

――先ほどの論でいえば、アメリカはじめ世界中もバブル崩壊に喘ぐことになる。

岩本：過去のアメリカ大統領選とあわせてみても、クリントン氏のときは2期目の後半でITバブルがあって最終年度に崩壊。…