＜ＥＶ＞米ＩＴ企業に普及の波…優先道路で通勤時間短縮

　【シリコンバレー平地修】二酸化炭素（ＣＯ２）排出削減の切り札として期待のかかる電気自動車（ＥＶ）。急速充電スタンドなどインフラ整備の遅れが普及の足かせになっているが、環境対策に熱心な米カリフォルニア州では、行政による支援策を受け、ＩＴ企業などが普及の取り組みを加速させている。

　◇充電スタンド整備／リース料を補助

　米国を代表するＩＴ企業が集積するカリフォルニア州シリコンバレー。午前９時過ぎ、ネット上での情報整理サービスで急成長中のＩＴ企業、エバーノートの本社に、日産自動車のＥＶ「リーフ」が静かなモーター音とともに滑り込んだ。約５０キロ離れた自宅から４５分程度運転して通勤しているウォン・パクさん（４１）は「環境に優しいのはもちろん、乗り心地も快適。なんといっても通勤時に優先道路を利用できるので助かるよ」と話す。

　同社では、本社勤務の約２割に当たる４０人以上が、ＥＶや、家庭などでの充電とエンジン走行を併用するプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）で通勤する。カリフォルニア州がＥＶやＰＨＶの普及策として、渋滞が少ない優先道路の走行を認めるステッカーを配布しており、「通勤時間が半減する場合もあり、生産性が高まる」（同社）と見るからだ。

　同社は、ステッカーの配布を受けた社員に月２５０ドルを補助し、ＥＶの購入やリースを後押ししている。リース料金が月１９９ドルのリーフの場合、全額が補助される計算だ。昨年１１月には、駐車場に１１基の充電スタンドを設置。社員は勤務時間中に充電している。

　米国では７月のＥＶとＰＨＶの販売台数は８０００台未満と、全体の自動車販売の１％に満たない。公共充電スタンドが全米で約６４００カ所しかないなどインフラ整備の遅れが普及の足かせだが、強力な排ガス規制「マスキー法」の導入で知られるカリフォルニア州を中心に、企業が社員向けにスタンドを整備する取り組みが緒に就き始めた。

　電力を多く使うことから環境問題に敏感なＩＴ企業などが熱心で、グーグルはシリコンバレーの本社などに３００基を超えるスタンドを設置。フェイスブックも約５０基のスタンドを整備し、更に拡大する方針だ。米エネルギー省（ＤＯＥ）は今年１月、職場への充電スタンド整備を後押しするキャンペーンを開始し、参加企業は４８社に上る。

　電気自動車は１回の充電での走行距離が２００キロを超える程度で、ガソリン車の半分ほど。車での長距離通勤が多い米国では、走行距離の短さが弱点となるが、職場でのスタンド整備が進めば「ＥＶの普及を後押しする」（ＤＯＥ）と期待される。…