年代・出身大学別 平均年収ランキング［1980年代就職組］

母校の先輩、後輩の仕事ぶりが一目瞭然！ 高収入を貰っている大学ベスト40はこれだ。

調査概要／大学別の就職先データは大学通信、「大学別就職先しらべ」（リクルート）を利用した。平均年収は厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（2011年）を用いて算出した。
この時代に戦後の日本経済はピークを迎えた。85年のプラザ合意以降は、円高不況に陥るものの、素早く抜け出し、86年から株価や土地などが高騰する「バブル経済」となる。金融や不動産業界を中心に企業はアメリカなど世界の市場に進出し、終身雇用制や年功序列制度、企業内労働組合などが「日本的経営3種の神器」と呼ばれ、注目された。
大卒新卒者の採用意欲は高く、指定校以外の大学生も著名な大企業に就職するケースが増えてきた。企業人事に詳しい日本総合研究所の寺崎文勝氏（87年、早稲田大学第一文学部卒）は自身の就職活動も交え、この10年間の新卒採用を説明する。
「この時期に、指定校制は揺らぎ始めた。採用時に、出身大学を問わないことを掲げる大企業も現れた。だが、指定校制や指定学部制が崩壊したわけではない。私は文学部だったが、それだけでエントリーすることができない業界や企業があった」
■東北大卒、留学経験、英語力あり
図をみると、国立では一橋の躍進が目をひく。70年代は10位だったのが一気に1位に。この時代には早稲田・慶應・上智の入学時の難易度が上がり始めたが、3校が旧帝大と競い合っている。ほかには、東京女子、津田塾、学習院や日本女子の健闘が目立つ。
80年代の初頭には、指定校という学歴の力が依然として強かったことがわかるのが、金融コンサルタントの戸田博之氏（80年、東北大学法学部法律学科卒）のケースである。アメリカの大学での留学を終え、キャンパスに戻ったのは79年の9月。すでに多くの大企業の採用は終わっていたと振り返る。
「4年の10月1日が就職活動解禁日だったが、その前に大企業は青田買いを行い、内々定を出していた。急いでいくつかの企業に連絡をしたが、遅かった」
当時、多くの大企業は表向きは就職協定を守ることを宣言し、解禁前に学生と接触しないとしていた。実際は"会社説明会"や"会社訪問"と称し、学生を招き、採用活動を行っていた。
戸田氏は失意のもと、留年も考えたが、総合商社や都市銀行が試験を行った。指定校である東北大学の卒業で、海外留学経験もあり、英語力が高い学生を見捨てることはしなかった。…