なぜ「働かないオジサン」が発生するのか －男社会のトリセツIII・女の言い分

■編集部より指令
今回は、企業の「働かないオジサン問題」に取り組みたく思います。
ワーキングマザーからは、「私たちがお荷物と呼ばれたり、権利主張型ローパフォーマーなどと言われたりするけれど、働かないオジサンのほうがよっぽど生産性が低いのでは」といった声も聞かれます。
ここ最近、ますます増えたという「働かないオジサン」。人手不足が叫ばれる中、企業になぜ存在し続けるのでしょうか。
■佐藤留美さんの回答
■オジサンはグレている
働かないオジサンは、一言でいうと、グレているのだと思います。
オジサンの本音は、こんな具合なのではないでしょうか。
「自分は、若い時分、いやもしかするとここ最近までは、会社のため、組織のため、はたまたお客さんのため、家族のために一心不乱とまでは言わずともそれなりに頑張ってきた。
ところが、会社はそれを評価してくれなかった。
だから、こんな閑職に追いやられ、働かないというより、働かせてもらえない。
かといって、この年では転職も無理だろう。だったら、定年までガッチリ居座ってやれ。子どもの学費もまだかかるしな。今、辞めちゃ年金も減るからな」
つまり、働かないで会社に居座ることが、ある種の会社へのマイルドな復讐になっているのではないでしょうか。
私は各企業の人事の方、複数名から、そんな「働かないオジサン」はここ最近、ますます増えたと聞きます。
それも、そのはず。
2000年前後から、日本の会社は成果主義、実力主義を導入。同期と差を付けず、みんな、一斉に「せーの」で出世させてきた企業も、実力や業績により、昇進に差を付けるようになりました。
■ますます増える働かないオジサン
加えて、ここ最近はグローバル化を急ぎ、海外現地法人と等級（グレード）を揃えるために、不要なポストを撤廃するなどの動きが見られます。
すると、その以前は当たり前のように存在した、「部付部長」だとか「担当部長」といった、ラインには属さない部下ナシ管理職の数が激減。
ヒラ同然の処遇に落とされた男性社員たちは、たちまちやる気を失い、「働かないオジサン」と化して、日がな一日新聞を読んでいる、コーヒーを入れているといった状況が散見されるとききます。
かといって、日本企業は「働かない正社員」を解雇しにくい。
もっとも、日本の解雇を巡る法律は、労働者が労働力を提供できていれば解雇は出来ず、労働者が労働力を提供できなくなったら、解雇が出来るというのが基本です。…