被災地で相次ぐ若者の起業＝「地域に根差し支援したい」―サポート団体も・宮城

　東日本大震災の被災地で若者を中心に起業が相次いでいる。背景には、ボランティアらの「被災地に移り住み、地域に根差した支援を続けたい」との思いがある。若者の起業をサポートする団体もあり、こうした動きを後押ししている。

　埼玉県で理学療法士として働いていた橋本大吾さん（３３）は震災後、ボランティアとして宮城県石巻市で活動した。そこで、高齢者が仮設住宅に閉じこもり、入退院を繰り返して亡くなっていく状況を目の当たりにした。

　首都圏には多くいる理学療法士が、この地域には１人もいなかった。「元気なお年寄りを増やしたい」と思い立ち、２０１３年１月に同市に介護支援事業所「りぷらす」を設立、埼玉県から移り住んだ。共に働くスタッフ３人も東京都や島根県などからの移住者だ。

　橋本さんらは、椅子やマットを使って手軽にできる運動を考案、４０〜９０代の男女３５人を指導している。理学療法士や作業療法士などの資格を持つスタッフが付き添い、利用者はそれぞれのペースで参加できる。ももや膝が鍛えられ歩行が楽になるという。

　資金面での苦労や、早めの予防を促すため施設の認知度を高めることなど課題もあるが、「自分を必要としてくれる人の存在が励み」と話す。