建設需要の増加を追い風に業績は回復。08年3月期以来となる復配への期待が高まるが、建設コストも上昇する中で前途には不透明感も漂う。
「トンネルの熊谷」と呼ばれ、1950～60年代に富山県の黒部ダムでのトンネル工事を手掛けて映画化されるなど土木工事の技術力には定評がある熊谷組。だが、バブル期に他の中堅ゼネコンと同様、海外不動産や国内ゴルフ場への投資にのめり込み、2000年代には1000人規模のリストラを行い、金融機関から数千億円単位の債権放棄を受けた。
13年3月期は建設コスト高騰のあおりで10億円の最終赤字に沈んだものの、14年3月期は土木を中心に受注高が伸び、利益率も改善して42億円の最終黒字を果たした。優先株の消却も完了し、20年の東京五輪開催に向け堅調な建設需要に乗って回復を続けたいところだ。
だが人手不足による建設コストの高騰は、とりわけ大手よりも中堅クラスへの影響が深刻だ。
型枠工や鉄筋工など高度な技術を要する熟練工の高齢化で人手不足が懸念されているが、ある大手ゼネコン関係者は「職人は減ってはいるが、いないわけではない。カネを積めば人は集まる」と話す。大手なら人手をかき集めるのにカネが掛かっても、巨大工事を全国で展開して利益を厚くできるほか、価格転嫁の余地もある。
彼らは不動産会社など民間の発注者側との価格交渉で「注文価格を引き上げなければ、工事から降りる。今後の関係を見直す」などと強気の姿勢を見せる。前出の大手ゼネコン関係者は「これまでデベロッパーには散々、安値注文でたたかれた。単に調整が進んでいるだけ」と涼しい顔だが、こんな荒業は、中堅クラスには難しい。
今期は減益予想規模のメリットは調達にも差が出る。人件費と共に、セメントや鉄筋などの資材価格も高騰。ある中堅ゼネコン関係者は「大手並みの資材の大量購入は、とても無理」と嘆く。一般的に建築工事より利益率の高い土木工事でも、大手ほどの利益は出しにくいという。
こうした事情が影響し、大手5社が今期は営業利益で増益を見込むのに対し、中堅の熊谷組や戸田建設、北野建設は減益予想を立てている。…
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