教育費、老後の蓄え……保険見直しベストプラン

セールスレディの勧誘で何げなく入ってしまった保険。しかし、払込保険料が世帯年収に占める割合は8％も占めているのが実情だ。
2000年代半ばまでは、「保険料の負担が重い」といった相談が全体の8割以上を占め、もっぱら大手生保の「定期付終身保険」の見直しを行っているような状況だった。それがここ数年は、新興の"カタカナ生保"や損保系の終身保険などにいくつも加入して負担に苦しむケースが増えているのだ。
以前は大手企業の株式を保有している大手生保のセールスレディがオフィスで職域営業することが多かった。しかし、持ち合い解消などによって受け入れの義理がなくなったうえに、機密保持や個人情報保護の問題なども加わり、オフィスへの出入りが難しくなり、大手生保の優位性は次第に失われるようになった。その間隙をぬって急成長してきたのが保険ショップや、複数の保険会社の商品を扱う乗り合い代理店、外資系の営業マンたちなのである。
そうした大手生保の職域営業の衰退で、「誰でも保険に加入するもの」というムードが薄れ、若い世代では「収入に余裕がないので加入していない」というケースも増えている。実際に子供が就学を控えた20代、30代の家庭でも保険に入っていないので、「そろそろ加入すべきか」という相談も少なくない。
棒グラフを見てわかるように、1世帯当たりの生命保険の年間払込保険料は減少傾向にある。その要因の1つとして、共働きが増えたことが考えられる。一家の大黒柱である夫が亡くなった後、遺族の生活を支えるのが保険の役割なのだが、妻が夫並みに稼いでいれば保険の必要性は低くなるからだ。しかし、円グラフあるように、払込保険料は世帯年収の8％を占めている。収入が伸び悩んでいるだけに、その負担は依然として重く、さまざまな角度から保険の見直しが必要になってくる。
■必ずしも割安でないネット生保
保険は見直さずに済むように、最初にきちんと組むのが基本的な考え方だが、実際には見直したほうが有利になるケースが少なくない。たとえば、保険料を決める要素になる標準生命表の死亡率が変化するのに伴って、より有利な保険が出てきたことである。さらに、より安い保険料でカバーできる保険の開発や、タバコを吸わない人、健康状態がいい人の保険料を抑えた「リスク区分型」など、昔に比べて保険の選択肢の幅が格段に増えている。
医療保険に関しても、解約返戻金や死亡保険金をなくして保険料を抑えたものなど、バラエティーに富んだ保険が出ている。…