この記事については賛否両論が巻き起こっており、ネット上では否定的な意見が優勢だ。すでにいくつかの反論記事も上がっているこの寄稿。先日ユーキャンが行った調査で「女性が結婚・出産後も仕事を続けるために、何が必要だと思いますか」について聞いたところ、女性から最も多かった回答が「産後の女性が働きやすい社会のムード」（77.0％）だったことと合わせて考えてみると興味深い。
「育休は当然の権利」「同僚の苦労を顧みない」女性社員は本当にそう考えているのか
曽野氏の寄稿については、「週刊現代」9月7日号で金美齢氏が賛同を表しているが（※リンク先の記事の一部は有料）、その一方で「「出産したらお辞めなさい」労基法違反推奨の曽野綾子論文を週刊現代が掲載した件はなぜ問題にならない?」（伊藤和子氏）、「女性は甘ったれ？ 週刊現代の記事に働く女性から反論」（AERA・9月2日号）などの反論記事も出ている。
投票数は少ないものの、「インターネット国民投票 ゼゼヒヒ」がこの記事を取り上げて、「出産したら女性は会社を辞めるべきという意見、どう思う？」と聞いたところ、85％が「支持しない」を選んでいる（9月9日18時時点で投票数は138）。
産休制度は労働基準法に明記された労働者の権利であり、これを「迷惑千万な制度」などと言うことは本来あってはならないこと…というのは、すでにこれまでの反論記事で再三書かれているので繰り返さない。
筆者が気になったのは、曽野氏の記事にしても、金氏のコメントにしても、「一部の女子社員が『育休は当然の権利』と主張し、職場の同僚たちの苦労を顧みない」（「週刊現代」9月7日号より抜粋）ことを前提にして書かれていることだ。
筆者はこれまで約6年間にわたって、結婚・出産後も仕事を続けている女性の取材を続けてきた。その取材のなかで幾度も耳にしたのが、「職場・同僚に迷惑をかけてしまうことが心苦しい」「子どもを産んでも続けられるように、職場に自分が有用な人材であること認めてもらわなければならない。…
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