若手は給料アップ、40代以上は「貧乏暇あり」に

株高、円高是正、2020年東京五輪決定……。社会、経済ともに明るい光が差し込むなか、ビジネスマンの働き方、生き方はどうなるのか。プレジデント誌定期購読者へのアンケート調査を基に、進むべき道を3人の識者に聞いた。
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調査概要／2013年11月に、プレジデント誌定期購読者に対してウェブによる調査を実施、2442人より回答を得た。
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生活上のゆとりを尋ねた問いからは05年に比べて時間的ゆとりは若干増えたが、経済的ゆとりは減る傾向が見て取れる（1）。なかでも中間管理職の層が金銭的な余裕を失っているようだ。ファイナンシャルプランナーの藤川太氏は「今、収入の引き下げの第2段階にあるからだ」と背景を語る。
「00年代半ばまでは社員の非正規化が進み、20代、30代の若手が割を食いました。これが引き下げの第1段階で、リーマンショック以降は給与制度の改革があって500万～1500万円もらっている主に40代以上の正社員がかなり引き下げられました。残業も減ったので"貧乏暇なし"から"貧乏暇あり"になったのでしょう」
今回、調査に答えてくれた読者層の中心年収が500万～1000万円なので、ちょうど第2段階の収入引き下げのターゲットになっている層で、その中に中間管理職が多数いると思われる。
「中間管理職がお金のゆとりをなくす一方で、お金持ちはよりお金持ちになっている現実もあります」（藤川氏）
ところが十分な資産があると予想される役員クラスでも老後の経済的不安を感じている（2）。不可解な現象に藤川氏は「不安が漠然としているからだ」と理由を述べる。
「何億円もの資産をお持ちの方ですが、老後の資金が不安だとエコノミークラスに乗ってヨーロッパへ旅行し、『腰が痛くなったからもうコリゴリ』とこぼしていました。でも老後のキャッシュフローをシミュレーションし、『年間1000万円使っても大丈夫なんですから、ビジネスクラスで旅行してくださいよ』とお話ししたら安心した様子でした。老後に必要なお金を試算して数値化すればお金の心配は減ります」
役員とは違いまだ十分な資産が乏しい若手に12年より給料が増えたという明るいデータがある（3）。
「企業は第2弾の給与引き下げで確保したお金を若手に回したのが数字に出ていますね」（藤川氏）
若手を中心に少し懐が温かくなってきた昨今、お金は趣味や教養、娯楽、旅行に使いたいと思っている（4）。…