7日午前の東京株式市場は、外国為替市場の円高進行や、欧州景気の先行き不透明感から売り優勢の展開となった。日経平均株価(225種)は続落し、一時約1カ月ぶりに1万5100円を下回った。
午前終値は、前日終値比31円74銭安の1万5128円05銭。東証株価指数(TOPIX)は2・80ポイント安の1248・49。
ウクライナをめぐるロシアとの関係緊張やイタリアの経済指標悪化で、欧州の景気後退に対する懸念が強まり、輸出関連銘柄を中心に幅広く売られた。前日の米株堅調を受けて一時プラス圏に浮上する場面もあったが、総じて軟調に推移した。
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