＜中国スマホ＞「格安」武器にシェア拡大 先進国にも攻勢

　【北京・井出晋平】世界のスマートフォン市場で、中国メーカーのシェアが拡大している。米調査会社ＩＤＣによると、今年４〜６月期は、首位の韓国サムスン電子と２位の米アップルがシェアを落とした一方、中国の大手「華為技術（ファーウェイ）」、「聯想（レノボ）」の２社が大きく伸びた。日本で販売が始まった、通信料金の安い「格安スマホ」にも採用されており、先進国市場でも存在感を高めようとしている。

　北京市内の携帯電話販売店では、ファーウェイ、レノボのスマホが７９９元（約１万３５００円）で売られている。最新機種でも２８００元程度で、５０００元以上するアップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の半額ほど。中国の新興メーカー「小米科技（シャオミ）」も若者受けするデザインで急成長している。

　ＩＤＣによると、４〜６月期の世界のスマホ出荷台数は、前年同期比２３．１％増の３億１３０万台（確定値）と四半期では過去最高を記録した。だが、サムスンのシェアは７ポイント、アップルは１．１ポイント下落。これに対し、ファーウェイは出荷台数を前年同期より９５％、レノボは約４割増やし、シェアはそれぞれ２．６ポイント、０．７ポイント上昇した（いずれも速報値ベース）。台湾製の安い半導体部品を先進国に先がけて採用し、機能を維持しつつ価格を抑えたことや、出荷台数で世界の約４割を占める中国市場に足場を持つことが寄与したとみられる。東南アジアやインド、中東での伸びも大きく、７月にインド市場に参入したシャオミは、約２万３０００円程度の端末をインターネット販売したところ、２万台を２．４秒で売り切った。

　先進国への進出も目指す。レノボは１月、米携帯大手モトローラ・モビリティの買収を発表した。同社のブランドを利用し、欧米市場に切り込む。日本でも、格安スマホを展開するビックカメラなどが、中国メーカー製を採用。格安スマホの人気が高まれば、日本でも中国メーカー製の売り上げが伸びる可能性がある。

　先進国の電機メーカーはかつて、パソコンや液晶テレビで低価格の中国勢に市場と利益を奪われた。「スマホ事業も低価格競争が本格化すれば同じ道をたどりかねない」との懸念が現実味を帯び始めている。