使えない社員と烙印を押される、「企業内落ちこぼれ」は3割

　従業員のパフォーマンスを客観的に評価するための新しい仕組みを導入できないか、という打ち合わせを、ある企業としていた時のこと。「企業が望むパフォーマンスを発揮できない従業員は、だいたい3割程度いる」という話になりました。

　3割というこの数字に取り立てて根拠があるわけではないのですが、多くの企業の人事関係者が口を揃えてそのくらいの数字を挙げるので、感覚値としてはその程度と見ているのでしょう。

　ではその3割に含まれる人たち、いわゆる厳しい言い方をすれば、企業にとって「使えない」と烙印を押された人たちとは、どのような人たちなのでしょうか。いくつかの企業の人事担当者の声から、ある共通点が浮かび上がってきました。連休明けの今日は、そんな辛口なお話を短く。

●当事者意識がない従業員は、使えないと烙印を押されてしまう！

　まず挙がったのが「当事者意識を持っていない」人。これがない従業員は、使えないと烙印を押される3割に含まれやすいと、多くの人事担当者は口を揃えます。当事者意識といっても、いわゆる愛社精神であったり、組織で起きている出来事はすべて自分のこととして捉えたり、というほど大げさなことではありません。

　「まず、今取り組んでいる仕事は、自分の仕事であるという意識が持てない人が少なくありません。確かに組織が役割を与えていることには違いはないのですが、最低限の役割分担は果たすのが当たり前、という意識を持ってほしいのですが、なかなか難しいようです」

　要は、何をするにも他人事。自分が好きでやっているわけではなく、誰かに言われたから仕方なくやっているのだ、という姿勢が前面に出ているというのです。まあ、文字にしてみれば「確かに、そんなヤツは使えないよ」と言いたくなりますが、ビジネスの現場では意外に多い。しかも、若年層だけではなく、このコラムの読者ターゲットである四十歳代の中間管理職あたりにも少なくないといいます。

　「当事者意識のない人がボトルネックになって組織が崩壊していくというケースは枚挙にいとまがない。一見すると真面目にやっている、もしくは淡々と仕事をこなしているように見える人も、実はこのタイプが多くて、人事担当者としては、見極めが難しいところです」

●自分は悪くないと言い張る従業員を、組織は切りたがっている！

　次に挙げられていた典型的ケースは「自分は悪くないと言い張る」従業員でした。悪いことをしたのに、自分はやっていないという単純な、それこそ子供みたいな話ではありません。…