＜下関フグ＞世界ブランド化狙う 米西海岸など販路拡大へ

　フグの本場、山口県下関市のフグ取扱業者らが世界への販路拡大に挑んでいる。これまで米国・東海岸の一部に輸出されていたが、販路拡大を狙って昨年１２月に米国西海岸で現地調査を実施した。今年２月にはマレーシアで市場規模などを調査する方針で、当面は米国内や東南アジアでの売り込みを進める。４日に初競りが行われた「下関のフグ」の世界ブランド化を目指す取り組みが続いている。

　「新たな雇用が生まれるなど輸入で経済効果も出るし『フグの街』として観光にも役立つはずです」。昨年１２月中旬、下関市の姉妹都市、米国西海岸のピッツバーグ市。下関唐戸魚市場など１２団体で構成する「輸出戦略検討会」のメンバーの一人、下関唐戸魚市場の松村久会長がピッツバーグ市長らを前に輸入のメリットをアピールした。フグが好物という市長に「今度一緒にフグパーティーを開きましょう」と呼びかけると、市長は「料理は大好き。ぜひやりましょう」と笑顔で応じたという。

　人口減少やバブル経済以後の景気低迷でフグの国内需要は低迷している。下関唐戸魚市場によると、天然トラフグの取扱量が国内トップを誇る下関市の南風泊（はえどまり）市場の２０１２年のトラフグ取扱量は１１４トンで、１０年前の半分以下に激減した。単価も下がるなどフグ業界は苦境に立たされている。

　そこで関係者が注目したのが海外だ。米国・ニューヨークへの国内産フグの輸出は１９８９年から続いている。下関市の仲卸業者などでつくる「下関ふく輸出組合」が、有毒な部分を取り除いた「身欠きフグ」を年間約１．６トン輸出し、これを日本食料理店が調理してフグ刺しやフグ鍋、ひれ酒として提供。富裕層を中心に親しまれている。

　その販路を米国の西海岸や東南アジアまで広げることを狙っているのが輸出戦略検討会。下関市立大や日本貿易振興機構（ＪＥＴＲＯ）など１２団体で昨年１１月に発足した。ピッツバーグ市での調査では、日本食料理店なども訪問した。ある日本人経営者は「日本食ブームでブリなどの刺し身も普及しており、富裕層を中心にフグの需要が見込める」と話したという。松村会長は「感触はよかった。粘り強く働きかけを続けていきたい」と意気込みを話す。

　早ければ東南アジアに１４年度、米・西海岸には１５年秋から輸出を始めたい考え。当面は年間計１５トン、約１億５０００万円の売り上げを目指すという。

　毒のあるフグを敬遠する国も多く、いかに安全性をアピールできるかも課題だ。…