14日の東京株式市場は、米国の金融緩和が長期化するとの観測と円安進行を好感して急伸し、日経平均株価(225種)は大幅反発した。終値は前日比309円25銭高の1万4876円41銭で、5月22日以来、約半年ぶりの高値水準となった。
平均株価が1万5000円に迫る場面もあった。東証株価指数(TOPIX)は14・36ポイント高の1218・55。出来高は約30億1800万株。
米連邦準備制度理事会(FRB)の次期議長に指名されたイエレン氏が公表した文書で、量的緩和策を当面続けるとの考えが示された。
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