日経平均株価の終値が1万4008円と前日比で610円下げた2月4日。株式市場では、お世辞にもメジャーとは言えないこうした銘柄が注目を集めた。
東証1部約1800銘柄のうち、これら13銘柄だけが、前日終値から値上がりしたからだ。
いくら大幅な下落とはいえ、13銘柄とはあまりに少ない。地獄絵図と化した4日の市場で、これらの銘柄だけがなぜ、値上がりを演じることができたのか。
もっともこの13銘柄には、昨年末に一時9300円台をつけ、「値がさ株」として日経平均の上昇を演出した超人気銘柄・ソフトバンクも含まれる。4日は、前日終値の7064円から大きく下げて6714円で取引を始めたが、7211円で取引を終えた。
同社は、約37％出資している中国インターネット大手・アリババ集団の上場観測で株価上昇期待があり、「周りの投資家仲間でも、いつかはソフトバンクを買いたいという声は多かった」（ある個人投資家）。安値目がけて買いが殺到した可能性がある。
また、子会社工場で農薬混入事件が起きたマルハニチロホールディングスは、4日の終値は前日比1円増の172円。第3四半期の純利益が前年同期比39％減と3日に発表し、事件の業績への影響に一定のめどが立ったといえなくもないが、他の銘柄は、個別に見ても要因がわかりにくい。
例えば、岩崎電気や、文具メーカーのコクヨは3日に業績の上方修正を発表したが、上方修正は他の企業でも相次いでいるし、円安で多くの製造業で業績が回復しているのは周知の事実だ。
ある大手証券の市場担当幹部は「手だれの個人投資家が、空売りで得た現金の振り向け先として、普段は触らない銘柄を循環的に物色したためではないか」との見方を示す。
ソフトバンク以外は、過去の長期的な値動きがさほど大きくないという共通点がある。この幹部は「長く値上がりしていない銘柄は、大きく下がることも少ない。個人も経験を積んで、下落相場をうまくしのいでいる」と指摘する。
縮こまる個人投資家もちろん、そんな器用な個人ばかりではない。松井証券によると、顧客の信用買い建玉に占める評価損の割合を示す評価損益率は、2月4日にはマイナス16.18％に達し、多くの追証（追加の委託証拠金支払い）が発生したという。
さらに同社の信用買い残高は、1月下旬には3300億円を上回っていたが、2月7日には2800億円を切った。…
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