ヘアサロン「ZACC」監修のヘアアイロン登場

　表参道の人気ヘアサロン・ZACCがプロデュースしたヘアアイロン『ZACC　カール＆ストレート 3WAYヘアアイロンBOOK』が宝島社より発売された。1本でストレートもゆるふわスタイルも作ることができる点た特徴で、ショート、ボブ、ミディアム、ロングなど、ZACCが提案するヘアアイロンを使った髪型別のスタイリングBOOKも付属されている。

【写真】1つで3役　シンプルでコンパクトな本体

　ZACCのロゴが入った同アイテムは全長約24センチで、持ち運びがしやすいコンパクト設計。本体のほか、アタッチメントが大小2つ付属しているため色々な髪型を楽しむことができほか、2段階の温度調節やプロ仕様の設定温度なども備わっているため、朝など忙しいときの時短アイテムとして活躍しそう。

　価格は税抜3700円。全国書店、オンライン書店にて発売中。

アメリカ人の“衝撃的な”財布事情～現金持たない、コインはそのままポケット…

　GDP（国内総生産）世界第1位の経済大国であるアメリカでの"財布事情"に関心がある人は多いでしょう。

　筆者の知人であるアメリカ人トレーダーの年収は、日本円に換算すると5000万円ほどですが、トレーダーの中では平均的だといいます。裕福な生活の中にある彼ですが、カード決済が主なので普段は100ドル程度しか持ち歩いていないといいます。

　日本では、財布診断がはやって以降、「お金持ちの財布は、長財布が基本」「収入の多い人ほど高級な財布を使っている」など、財布にまつわるトピックには事欠きません。

　そこで今回は、海外のマネー事情に詳しいコンサルタントの千葉祐太氏に、アメリカ人の財布について聞いてみました。

千葉祐太氏（以下、千葉）　アメリカではカード決済が主流なので、現金をほとんど持ち歩きません。また、使用している財布は二つ折りのものが一般的です。日本に比べて紙幣のサイズが小さいこともあるでしょうが、長財布を所有している人を見たことがありません。

--二つ折りが主流とは大変興味深いお話です。

千葉　カードを入れる部分が多く付いている、薄めの二つ折りが主流です。また日本では考えられませんが、コインはジャケットのポケットに無造作に放り込んでいるケースが少なくありません。

--紙幣のサイズが小さいということは、財布のサイズも小さく、ジャケットの胸ポケットにしまうことができるということでしょうか？

千葉　いいえ、アメリカではジャケットやスーツの胸ポケットに財布をしまうことはしません。職業の種別にかかわらず、パンツのポケットにしまう人が多いようです。

--財布の中身はお札とカードで、コインはポケットですか。

千葉　カードを使うことが多く、現金をあまり持ち歩きませんから、日本でブームになった、マネークリップなど知らない人がほとんどです。日本では、1円、5円、10円、50円、100円、500円と6種類の硬貨があります。一方、アメリカで発行されている硬貨は1セント、5セント、10セント、25セント、50セント、100セントの6種類ですが、50セントと100セントはほとんど出回っておらず、実質使用されるのは、4種類だけです。

--アメリカ人は少額の買い物でもカードを利用する場合が多いので、現金はあまり使いませんし、また消費税がありませんので、日本のようにお釣りに硬貨がたくさんというケースも少ないのでしょう。

千葉　名刺の入っていたプラスチックケースを財布代わりに使っている人もよく見かけます。…

みるみる計算力が上がる「トランプゲーム」ベスト3 【第1回】神経衰弱メイクテン

まずは大人同士でトランプゲーム。「勝った！」「やられた～」とちょっとオーバーに盛り上がりましょう。「僕もやりたい！」と子供が言ってきても、「今はパパとママでやってるからダメ」とまずはじらしてください。もう1回言ってきたら、「しょうがないな」と入れてやる。すると子供のやる気も満タンです。"算数界のトランプ王"細水保宏先生が考案した数の感覚が身につくゲーム。算数嫌いの子もきっと夢中になります。
神経衰弱メイクテンとは、返したカードを神経衰弱の要領でめくり、数字の和が10になればそのカードがもらえるゲームです。
普通の神経衰弱は、1回につきカードを2枚しかめくれませんが、このゲームではめくった数字の合計が10を超えるまで、何枚でもカードをめくることができます。たとえば、「5」「2」「2」「A（エース）」とめくっていった場合、合計は10になるので、一度で4枚のカードがもらえます。
2枚、3枚とめくっていき、合計が10を超えてしまったときは、非常に悔しい。そういう点では、大人がやっても盛り上がります。
ゲームの狙いは、「繰り上がり」の習熟です。たとえば、「8＋7」という計算をする場合、学校では（1）「8を10にするために、7から2を借りてくる」、（2）「8＋2で10をつくる」、（3）「10に残った5を足す」という手順で教えます。つまり、繰り上がりの計算では、ある数字を見たときに「あといくつで10になるか」がパッとわからないといけないのです。
このゲームでは、1枚目をめくって4が出たら、「10－4＝6だから、あと6が出ればいいな」と考えることで、遊びながら、「足すと10になる数の組み合わせ」のパターンを頭に入れることができるのです。
使う計算はたし算とひき算だけなので、小学校低学年から楽しめます。

【神経衰弱メイクテン　ルール】

（1）カードを裏向きのまま机の上に広げます。

（2）神経衰弱の要領でカードをめくり、表向きにします。数字の合計がちょうど10になったら、そこまでめくったカードをもらい、新たにカードをめくることができます。数字の合計が10未満の場合、カードをめくり続けなくてはいけません。

（3）数字の合計が10を超えてしまったら、次の人の番。そこまでにめくったカードはすべて伏せてください。

（4）最後までめくって、取った枚数が多い人が勝ち。

（5）K、Q、J、10はそれぞれ3、2、1、0として扱います。…

安倍晋三首相も愛用する世界初GPSソーラー腕時計の開発秘話

　1969年、ひとつの腕時計が世界を変えた。日差±0.2秒という超高精度を誇る世界初のクオーツ式腕時計『クオーツ　アストロン』が、"クオーツショック"を与え、腕時計市場に革命を巻き起こしたのだ。あれから40余年。甦った『アストロン』が、再び第2の革命を起こそうとしている。

「それは、腕時計業界の"夢"でした」

　世界初のGPSソーラー腕時計『セイコー　アストロン』の商品企画に携わったセイコー第一企画部の古城滋人（こじょう　しげと）は、感慨深そうにいった。

　上空約2万kmにあるGPS衛星のうちの4基以上の信号を受信できる『セイコー　アストロン』は、たとえ砂漠の真ん中でも、あるいは大海原に浮かぶ船の上であっても、正確な時間を表示できる。

　古城がこの"夢の腕時計"の開発チームに加わったのは、2010年のことだった。ある日、上司からそっとこう耳打ちされた。

「今度、極秘プロジェクトの会議がある。商品企画チームの一員として君が出席してくれ。ただし誰にも気づかれないように。会議の内容は、社外はもちろん、社内でも一切他言無用だ」

　会議には、上層部のほか、開発、マーケティングの担当者、そして製造会社のセイコーエプソンの技術者も参加していた。席上、セイコーエプソンがGPS受信機を搭載した新しいソーラー腕時計を開発中であること、そしてセイコーウオッチ内にその商品化に向けたプロジェクトチームを発足させることが発表された。

　セイコーウオッチは、世界でも数少ない「マニュファクチュール（主要パーツを、系列会社を含めた自社で開発、製造するメーカー）」として知られる。クオーツ、GPS分野におけるセイコーエプソンの技術力と、"マニュファクチュール"であるセイコーウオッチの商品企画力という、二人三脚のプロジェクトがスタートした。

　頭を悩ませたのは省電力化だった。GPSモジュールを駆動させるために必要な電力は、クオーツ式腕時計の約1万倍。既存パーツは使えず、すべてゼロから開発しなければならない。GPSアンテナの形状やソーラーパネルのサイズ、搭載位置も徹底的に見直された。いくつも試作品が作られ、そのたびに極秘会議が開かれた。

「会議に出るたびに試作品がどんどん小さくなっていくんです。驚きました」

　会議は"極秘"が貫かれた。会議でのメモやデザイナーとのやりとりで描かれたデッサンなどは、社外流出を防ぐため会議後断裁する、という徹底ぶりだった。…

手軽で予想外に美味しいパックご飯 20年間で生産量が10倍増

　日本人のコメ消費量は減り続けており、1人1年当たりの消費量をみると1970年には95.1キロだったのが、2012年には56.3キロまで下がった。ところが、電子レンジやお湯で温めるだけのパックご飯（無菌包装米飯）を食べる人は増えている。

　社団法人全国包装米飯協会の長田俊二さんによると「順調に生産量が増えていて、メーカーでは最近、製造ラインを増設したところも多いです」という。

　全国包装米飯協会が公表している食品需給研究センターの調査によると、パックご飯の生産量は1994年に約1万1千トンだったのが、2000年には約5万6千トン、2012年は約11万7千トンと約20年の間に10倍も増えている。2013年も10月までの集計になるが前年同期比で12.5％伸びており、「生産は今後も増え続ける」（前出・長田さん）のは間違いない。

　パックご飯が初めて登場したのは1980年ごろ。サトウ食品工業が「サトウのごはん」の名前で1988年に販売を開始すると、炊きたてご飯が手軽に食べられると人気商品になった。とはいえ、まだ独身で炊飯器もろくに使わない人のためのものという印象が強かった。

　1990年代には手軽さが世間に浸透し、家庭の主婦が忙しいときの非常食として手にし始めた。外食産業向け需要も高まり、エスビー食品や加ト吉（現テーブルマーク）など参入するメーカーが相次いだ。そして2000年代になると小容量パックなど商品が多様化し、今ではブランド米使用の高級品も登場している。

「通常の炊いたご飯とほとんど同じ味だということが広く知られるようになって、普段から利用される方が増えました。単身や高齢の世帯でご飯を炊く代わりの利用も多いそうです。1パック200グラムが標準的だったのですが、女性や子ども、高齢の方にあわせて少量パックなど製品の種類も増えています。麦ご飯やおこわなどもありますが、基本的に白いご飯が人気です」（前出・長田さん）

　少人数世帯での普段使いだけでなく、2011年3月の東日本大震災以降はパックご飯を常備する家庭が増えている。都内で父母と姉2人あわせて家族5人で暮らす大学生も「そういえば、震災のあとから家に必ずパックご飯が置いてあるようになりました」と振り返る。

「賞味期限が近くなると食卓に出てくることがありますが、パックご飯は予想外に美味しいんですよ。レトルトだとご飯がつぶれてしまって食感が変わるけれど、パックご飯はふっくらしていて炊きたてみたいな味なんです」

　家庭でのパックご飯の購入金額は確実に増えている。…

＜ＪＰＸ＞東証の夜間取引検討 年内めどに結論

　日本取引所グループ（ＪＰＸ）は月内にも、株式の夜間取引の是非を検討する研究会を設ける。サラリーマンなど昼間の取引に参加しにくい個人投資家にとっては便利だが、大手証券などは「コストがかかる」として消極的だ。研究会は有識者や証券会社幹部などで構成。研究会の意見を踏まえ、ＪＰＸは年内をめどに結論を出す。

　斉藤惇最高経営責任者（ＣＥＯ）が毎日新聞などとのインタビューで「夜間取引が始まると、市場が終わる午後３時以降も取引できるようになり、利便性が向上する」と前向きな姿勢を示した。インターネット専業の松井証券が東証に要望書を出すなどの動きもある。

　ただ、証券会社は新規投資が必要になり、「システム対応などが大変」（大和証券グループ本社の日比野隆司社長）などの慎重論が根強い。「夜間は売買が少ないため、価格が操作されやすい」（斉藤氏）との懸念もあり、世界の主要市場でも夜間取引は行われていないという。

　現在でも、投資家からの注文を取引所に通さず、証券会社のシステムの中で売買を成立させる「私設取引システム」（ＰＴＳ）で夜間取引ができるが、参加者が少ないため売買が成立しないこともある。【山口知】

＜東電社長＞火力包括提携、春にも 権益から発電まで

　東京電力の広瀬直己社長は１８日、毎日新聞のインタビューに応じた。新しい総合特別事業計画（再建計画）の柱の一つである燃料・火力部門での包括的な提携について「優先交渉先を春までに決めたい」と述べ、早期にめどを付ける考えを示した。提携相手としては、東京ガスや中部電力などが対象になりそうだ。

　新計画では、ガス火力などについて、資源権益確保から燃料輸送、輸入基地整備、発電まで一貫して事業をともにする提携先を確保する戦略を描く。規模拡大で価格交渉力を高め、割高とされるガス価格を低下させるためだ。

　東電は計画実現に向けて早期の提携を目指すが、これらの事業を共同で運営できるのは、発電・ガス事業者や商社などに限られる。広瀬社長は「理想形として示した。相手を見つけられるか難しさはある」とも説明。「最終的に燃料費を安くするのが目的。双方にメリットがないといけない」とも述べ、発電などの事業ごとに提携先を選ぶ方法と両にらみで対応する考えだ。

　電力の全国販売に向けた営業活動を２０１４年度から始める計画については「関東地方に本社があり、全国に（工場や店舗など）需要場所がある企業はたくさんある」と指摘。まずは全国展開する既存の顧客を対象に、全国の事業所に一括供給することから始める考えだ。

　柏崎刈羽原発（新潟県）の再稼働については、泉田裕彦知事が「まず福島の事故の検証と総括が必要だ」と慎重姿勢を示している。広瀬社長は「事故の検証、防災計画や避難計画作りなどをしっかりやるしかない」と述べるにとどめた。新計画は同原発が７月から順次再稼働すると仮定し、大きく遅れれば最大１０％の値上げが必要になる可能性に言及。広瀬社長は「（再稼働がなければ値上げだと）感じさせる部分もあり、失礼な書き方になった。（いくつもの仮定を置いた）純然たる試算だ」と釈明した。

　１３年度は経費削減や補修工事の先送りなどで黒字を確保する見通しだが、「先送りの余地は減っており、来年度も再稼働がないと苦しくなる」と説明。経費削減や燃料費の動向などもにらみ、値上げが必要かどうかを判断する考えを示した。【清水憲司、浜中慎哉】